緊急事態宣言でアルコール提供自粛要請も検討!?【結論】経済が止まる
こんにちはこんばんわ!かーりーです。
国に対して緊急事態宣言の発出を要請した大阪府。
さらに、飲食店に対して、
「アルコール提供自粛要請」
「土日祝日休業要請」
という案も国と協議していくことを明らかにしました。
マジですか!?
またですか!?
専門家ではないので詳しいことは分かりませんが、この期の及んでそんなことしたら、
「経済回んなくなるべ!」
と思うのですが、、、。
飲食店に対しての休業要請がある??
ここにきて、大阪のコロナウイルス感染者数が増えているのは事実かもしれません。
それを受けて、緊急事態宣言の発出要請なわけですが、はっきり言って、
「またですか!?」
的な感じで、うんざりしている人はたくさんいると思います。
さらに、その緊急事態宣言の内容について、大阪府は次の3つの案を国に提案するようです。
飲食店が標的なヤツです。
➀全ての飲食店に対する休業要請
➁土日祝日は休業、平日は時短+アルコール提供自粛要請
➂時短+アルコール提供自粛要請
緊急事態宣言が発出されれば、前回はなかった、
「飲食店に対しての休業要請」
がなされる可能性があるということです。
「アルコール提供自粛」と簡単に言うけれど
大阪がなぜ感染者数が増えているのかよく分かっていないようですが、他の国と比べたら誤差の範囲です。
「果たして緊急事態宣言する必要があるのか!?」
と、個人的には思います。
自粛と解除を繰り返すという負のループにはまっているように見えます。
感染者拡大の主な原因は「会食」であろうから飲食店を止めようという理屈なのでしょう。
やるならやるで構いませんが、
「お願いする側である政治家や官僚が時短された営業時間を守れ!」
「大人数での会食をやめろ!」
そして、
「休業要請するならしっかりとした補償をしろ!」
と言いたいですね。
簡単に、
「アルコール提供自粛要請」
と言っていますが、アルコールを提供できないということが飲食店にとってどれほどの損失になるか分かってないと思います。
こうなったら朝からアルコールを出してしまおうとする居酒屋も現れている昨今。
必死な飲食店に対し、
「さらなる追い打ち」
という印象です。
もはやコロナはインフルエンザと同じ
経済が回らなくなれば、、
・GDPが下がる
↓
・失業率が上がる
↓
・自殺者が増える
少し乱暴な言い方かもですが、
短絡的に「休業要請」や「アルコール提供自粛」を実施するということは、自殺を助長していると言えます。
コロナが流行ったことによりインフルエンザによる死亡者は減っています。
これまでインフルエンザが原因で死亡とされていたものが、コロナに変わっただけで、トータル的な死亡者数はほとんど変わていません。
ワクチンができた今、
「もはやコロナはインフルエンザと同じ」
と見るのが、正しいのではと思います。
日本にワクチンが入ってくるのが遅くなっているのは、諸外国と比べて感染者数が圧倒的に少ないからです。
あと、ベッドが足りないと騒いでるようですが、
「コロナを第二類相当の指定感染症から外せばいいのでは?」
と思ったりします。
気を付けなければいけないことは次の2つだけだです。
・とりあえず、ソーシャルディスタンスは意識する
・危険ばかりをあおり、真実を伝えないテレビは見ない
もっと言うと、コロナ収束のために一番重要なことは、
テレビを見ないこと
なんじゃないか、と思ったりなんかして。
どうなることやら、、、
チャンネルはそのままで。